訪問看護とは？｜サービス内容などをわかりやすく解説

作成日：2019年7月10日

ご自身や高齢のご家族に看護の必要が生じた際、自宅に看護師が訪問して看護を受けられる「訪問看護」を導入しようと思っている方は少なくありません。この記事では、訪問看護を検討している方に理解を深めていただくため、訪問看護の必要性やサービス内容について解説します。将来、看護が必要になった際にぜひ役立ててください。

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自宅で受けられる、訪問看護とは

訪問看護とは、自宅にいながら看護が受けられるサービスです。利用者の「自宅で看護を受けたい」という希望を優先し、病状やリハビリの状況に応じて必要な看護を決めます。それにもとづき、看護師や理学療法士などの医療従事者が自宅を訪問してくれます。

訪問看護師は、地域の訪問看護ステーションや医療機関などに所属しているため、医師と連携しながら状況に応じた適切なサポートをしてくれます。

訪問看護の仕組みとは

訪問看護は介護保険や医療保険が適用できます。訪問看護を利用する際に、介護保険を適用する場合は地域包括支援センターやケアマネージャーに、医療保険を適用する場合は主治医や近くの訪問看護ステーションに申請をしてください。

保険適用の申請を行うと「訪問看護指示書」が発行されるので、そちらを持って訪問看護ステーションなどと契約をすることで利用開始できるようになります。

どのようなときに訪問看護は必要となるか

訪問看護が必要になるのは、退院してすぐ自宅療養が必要なときや、看護が必要な方が「入院や通院ではなく自宅で看護を受けたい」と申し出たとき、在宅終末期ケアを選択したときなどです。ただし、利用したいといえば必ず利用できるものではありません。在宅看護が可能なのか、医師やケアマネージャーなど専門家の判断を仰ぐ必要があります。

訪問介護のサービス内容

訪問看護で対応してくれるサービスには、次のようなものがあります。

健康状態の観察

訪問看護師は、血圧は安定しているか、熱はないか、呼吸や脈拍は乱れていないかなど、健康状態を観察します。退院後すぐの方や病気のある方の場合は、病状の経過観察も行ってくれます。また、訪問看護を受ける方の話を聞き、どのようなことに気をつけるべきか、どのように過ごしたらよいかなどの助言をくれることもあります。

病気の回復のための看護

手術をして回復期にある方や、内科的治療を受けた後の方に対しては、病気回復のための看護を行います。酸素供給装置や人工呼吸器などの管理、カテーテル管理や点滴など医師の指示を受けての医療処置、薬が必要な方には服薬指導、寝たきりの場合は床ずれの予防や処置などを行います。

療養生活のお世話とアドバイス

訪問看護をするうえで必要であれば、食生活や衛生面、排泄のケアなども行ってくれます。また、居室やベッド周辺の安全確保、ガーゼなど医療用品の手配、介護保険サービスなどの手配状況確認とアドバイスなど、療養をするうえで必要な環境整備などのサービスも訪問看護で受けられます。

リハビリテーション

寝たきりで関節が固まってしまわないよう、また脳梗塞の後遺症改善などのために、リハビリテーションも行います。関節運動の指導やトレーニングはもちろん、食事や排せつなど日常生活における動作訓練なども在宅で受けられます。このようなリハビリテーションは看護師ではなく作業療法士などが担当します。

介護するご家族の相談や技術指導

在宅介護の場合、ご家族が介護を担当しているケースも少なくありません。そのため、介護負担を軽減するためにはどうしたらよいかといった相談や技術指導、健康管理などの相談も受けてくれます。専門家に悩みを打ち明け、アドバイスをもらえることは、ご家族の大きな精神的サポートとなるでしょう。

医療機関、介護サービスとの連携

現在の状態を維持、回復できればよいですが、場合によっては介護度が上がることもあります。その場合は、医療機関や自治体の相談窓口など、適切な機関を紹介してくれます。また、公的保険に関する説明などもしてくれますので、自費で訪問看護を受けていた方が保険適用になった場合などにも役立ちます。

訪問看護はどんな方が受けられるのか

訪問看護を受けられるのはどのような方なのでしょうか。また、訪問看護を行う人とはどんな方なのでしょうか。詳しく見ていきます。

訪問看護の対象者とは

介護保険を適用して訪問看護を利用する場合は、40歳以上で要支援・要介護と認定された方、かつ41～65歳なら特定疾病の対象者です。医療保険適用なら40歳未満でも利用でき、基本的に介護保険の要援助・要支援に該当せず、医師によって訪問看護が必要と認定された方が対象となります。自費の場合は誰でも利用できます。

訪問看護を行う人について

看護の専門資格を持った医療従事者（保健師・看護師など）が訪問します。利用者の状態によっては、作業療法士や言語聴覚士など、リハビリテーションの専門職が訪問することもあります。

訪問看護の利用料金について

訪問看護を利用した際の費用は、原則として1～3割ほどを自己負担することになります。この負担割合は、保険の種類や年齢、所得によって変わります。さらに、介護保険の場合は要介護度に応じて毎月の支給限度額が決まっています。標準地域なら要支援1：50,030円～要介護5：360,650円となり、この金額を超えた分は自己負担となります。

訪問看護に必要な訪問看護指示書

介護保険や医療保険を利用して訪問看護を受ける場合、6ヶ月以内に主治医が発行した訪問看護指示書が必要です。医療保険を利用して訪問看護を受ける場合は、主治医や近くの訪問看護ステーションに連絡を取って訪問看護指示書を入手してください。介護保険を利用する場合は、地域の社会福祉協議会や市区町村役所の介護保険（医療）窓口に相談しましょう。

介護保険、医療保険、自費の訪問看護の違い

訪問看護の費用は、保険を利用することで軽減することができます。65歳未満で厚生労働省が認める特定疾病にあてはまるならば医療保険が適用でき、65歳以上で疾病にあてはまらないなら介護保険が適用できるなど、条件は異なります。

また、保険を利用する場合は週に何日利用できるかなどの利用制限があります。もし、規定の日数以上の訪問看護を望む場合は、自費による訪問看護となります。

訪問看護のメリット

専門的なケアが受けられる

訪問看護を担当するのは医療従事者です。点滴や胃ろうは看護師、身体的なリハビリは理学療法士、発語のリハビリは言語聴覚士など、必要な医療に対してそれぞれの専門家が対応してくれます。看護されるご本人も家族も、自宅にいながら安心してケアを受けられます。

通院の負担がなくなる

看護が必要な方の中には、自分で通院するのが難しい、毎回ご家族が病院へ同行するのは負担が大きいという方もいるでしょう。訪問看護ならば、通院の必要がないため、ご本人だけでなくご家族の負担も減らせます。

慣れた自宅で過ごせる

訪問看護の場合、住み慣れた自宅で療養できるのも大きなメリットです。自分らしい生活をしながら、精神的に安定した状態で療養できますので、入院中に比べてよく眠れるようになったり、食欲が出てきたりなど、病状回復にもプラスに働きます。

友人や家族と過ごせ、QOLの向上につながる

訪問看護ではQOL（生活の質）の向上も期待できます。入院のように面会制限がないため、自由に友人や家族と過ごすことができます。また、食べ慣れた食事を味わい、他人を気にすることなく快適に過ごせるでしょう。

入院よりも医療費が安く済む

入院して治療を受けるよりも、訪問看護のほうが医療費が安くなります。訪問看護の利用料については、先の紹介を参考にしてください。

訪問看護のデメリット

家族の介護負担が増える

入院治療の場合、看護師は日常生活のケアまで行ってくれます。しかし、訪問看護の場合、ご本人が自分でできない日常生活のケアはご家族がサポートしなければなりません。そのため、ご家族の介護負担が増えることもあります。

本人や家族の意思疎通が必要

どのような医療や介護をどのくらいの頻度で受けるのか、緊急時はどのように対応するのかなど、訪問看護には意思決定のタイミングが多くあります。介護のサポートなどが必要な場合もあるため、訪問看護を受けるご本人とご家族の意思疎通が必要です。

画像検査など積極的な治療は難しい

MRIやレントゲン撮影などの専門設備が必要な検査や治療は、訪問看護では難しい場合もあります。専門的な治療を受けたい場合は、入院治療のほうがよいでしょう。

緊急時の対応は病院のほうがスムーズ

体調の急変などの緊急時には、病院にいるほうがスムーズに対応できます。入院中ならば、ナースコールすれば数分で看護師が駆けつけてくれ、医師による必要な治療が開始できます。体調によっては、入院したほうが安心な場合もあります。

一人暮らしの方が訪問看護を受けるのは難しい

訪問看護で対応してくれる看護師は、日常生活のサポートはしてくれません。そのため、一人暮らしのご高齢の方で日常生活におけるサポートが必要な場合は、訪問看護のみでの生活は難しいです。ただし、介護サービスなどと組み合わせることで訪問看護を受けられる場合もあります。

訪問看護についてまとめ

訪問看護は、看護が必要なご本人はもちろんご家族にとってもメリットがあります。その反面、ご家族の負担が増えたり、緊急時の対応リスクが発生したりといったデメリットもあります。利用については、ご看護される本人とそのご家族でよく話し合うことが大切です。

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